山の眺め

精子提供による人工授精が増えるに連れて、一人の精子提供者の子供が150人にも上るという状況が出ているようです。

One Sperm Donor, 150 Offspring
http://www.nytimes.com/2011/09/06/health/06donor.html?pagewanted=all

今はまだ60億人以上いる中での150人ですから、そんなに影響はないのでしょうが、狭い閉じたコミュニティーでこのような傾向が強まると、近親相姦のようになり、種の保存の点からすると、あまり望ましくない事態になるのではと思います。実際に、イギリス、フランス、スウェーデンでは、一人の精子提供者が何人の子供の分まで精子を提供できるかが決まっているそうですが、アメリカでは決まっていないそうです。

池上彰、加藤陽子両氏による対談が日経 BP のサイトで連載されていますが、今週もなかなか興味深い視点が出ています。

リスクとコストを天秤にかけ、コストをかけてでもリスクを想定内におくことで、もっと大きなコストがかかるのを防げるという議論の後、コストと資産の区別について、加藤氏が

なぜ日本人はリスクマネジメントができないのか？
http://business.nikkeibp.co.jp/article/manage/20110824/222247/?P=1

において、こんなことを述べられています。

満州事変期以降の日本軍も、人口増加の圧力が非常に高かったという、当時の時代的制約もありますが、コストと資産といった区別など、できていなかったと思います。

軍は、特に南太平洋での戦況が悪化した1943年以降、兵士を「資産」というよりは「コスト」、あるいは「消耗品」とみなしていたとしか思えないことをやりました。

この見方、なるほどと思いました。日本と外国とくに欧米社会とで、人への接し方に大きな違いがあると感じるからです。たとえば、アメリカ企業ですと、明日にでも首を切られたり、自ら職場を去ったりというような一見冷徹な感じがする個人と企業の関係ですが、実は日本に比べてアメリカ企業の社員に対する環境構築は雲泥の差といってもいいくらい異なります。たとえば、日本でも国内企業と外資系企業を比べればわかりますが、個人一人当たりのスペース、すなわち机の大きさが圧倒的に違います。また、総じて外資系企業の方が日本企業よりも給料がいいという傾向があります。また、各社員への権限の委譲と信頼およびプロフェッショナルとして求められる仕事のレベルの高さは、海外企業の方が遥かに上と言えます。

一方、日本企業の場合は狭い部屋に狭い机が当てられ、特にプロフェッショナルな専門知識を要求される仕事に就く人々の給与を比べると、諸外国とくらべてあまりいいとは言えません。なかには、事務所や事業所の所々に「廊下を歩く時は右側を」「横断歩道を渡る前は右左見て」「携帯電話を話しながら歩きません」「ポケットに手を入れたまま歩きません」といったような小学生向けのような標語が掲げられていて、社員を一人前の大人というよりも大人しく話を聞くべき子供のような扱いをしているところが多数見られます。

実際に、上記の記事の２ページ目において、加藤氏は

一人ひとりの人間を大切にして、教育に手間をかけて、その人材の持つ潜在的な価値を最大化する、これがいちばん合理的なはずです。戦前期の日本の教育は子供たちに、イギリスやアメリカなど、民主主義国家を、「放恣」「我慢強くない」「軟弱」といったイメージをすり込もうとしていたと思います。しかし、民主主義というのは国民の自発性を最も喚起しやすい体制ですから、強いわけです。

と述べています。すなわち、各自の持つ力を最大限自発的に発揮できる体制が民主主義であるのに対し、そうした体制を戦前期の日本は否定していたということです。そのような思想が未だにはびこっているからかもしれませんが、日本の組織の職場は、一人一人が潜在的な価値や力を100%発揮できる体制になっているとは、まだまだ言えないと日々感じています。

とくにマネージメントレベルになると、人に我慢を強いることが得意 (?) な日本政府や日本企業は、所属員の個々の才能を発揮できるような仕組みや体制をつくっていないので、突然の変化や突発的な事態に対応できず、今回の震災で露呈した日本政府のように右往左往してしまいます。実際には、震災に対して日本企業はよく対応しているようですが、同時に忘れてならないことが、世界的な規模で起きている市場環境の変化にそうした企業組織が必ずしもついていっておらず、次から次へと他の特に新興企業からの追い上げに、やすやすとそれまでの座を明け渡すことが起きてしまっているということです。

残念ながら、日本企業の場合は、長期の雇用を前提とした就業体制であるがために、かえって人が資産よりもコストとして扱われるケースが多くなってしまい、そのために本来なら資産としていかされるべき人材が埋もれてしまっているのではという気がします。

ニューヨーク・タイムズで、スポーツで優秀な成績を収めるようになった日本人女子選手のことが書かれています。

Japanese Women Kick and Punch Out a Space for Themselves in Sports
http://www.nytimes.com/2011/08/22/sports/japanese-women-kick-and-punch-out-a-space-for-themselves-in-sports.html?_r=1

先月ワールドカップで優勝したなでしこジャパンのことはもちろん、明日火曜日からパリで始まる世界柔道選手権大会のことにも触れられ、日本女子のメダルラッシュに沸くのではないかと期待されています。

記事にもあるように、1980年代は山口香さんの活躍が目覚ましく、漫画 YAWARA! の主人公のモデルにもなりました。その後その主人公モデルと田村亮子選手のイメージが重ねられ、田村選手が活躍し、谷選手になって出産を経てもメダルを取り続けていることも書かれており、現在では政治家として活躍しているということも触れられています。

また、卓球の愛ちゃんや、ゴルフの宮里藍選手のことも言及されています。

21世紀になってからのスポーツ界での女子選手の活躍は目覚ましいもので、オリンピックのメダルの数は、女子が46と、男子の37を上回っているということもこの記事で知りました。

また、日本人女性のスポーツ界での活躍ぶりについても、欧米で何冊かの本が出ているということも今回改めて認識しました。

個人的な感想ですが、仕事でも若い世代での女性の活躍が目立つように感じています。陰鬱とした日本の世の中を変えていくのは、こうした女性のパワーではないかとも思います。

イギリスの新聞、インデペンデント紙で、福島第一原発は津波が来る前の、地震発生直後から、避難する作業員がパイプのひび割れや壁の崩壊を見ており、この時点で放射能漏れが起きざるを得ない状況であったことを報じています。

The explosive truth behind Fukushima’s meltdown
http://www.independent.co.uk/news/world/asia/the-explosive-truth-behind-fukushimas-meltdown-2338819.html

さらに、震災直前までに既に何年にも渡って、こうしたパイプがもろく壊れやすくなっていたり、冷却装置に不備があったりしたことが指摘されていたにもかかわらず、東電その他の関係者たちがひた隠していたという事実も明らかにしています。福島第一原発はもともと冷却用パイプが壁や天井に縦横に張り巡らされており、しかもそのパイプの接続部分が設計図どおりに配管できずギャップができていたりして、それを無理矢理溶接するなどということが行われていたと言います。また、何十年も使っていれば経年劣化でひびが入ったり割れたりしてきますが、そういった時の対処も付け焼き刃でしっかりとした処置はなされなかったということです。従って、こうした事実を知っている担当者レベルからすれば今回の事故は地震がきた時点で起きるものだと当然のことながら予測されていたわけです。そのような中で枝野官房長官は「メルトダウンはない」と宣言していたわけで、いかに現場レベルとトップレベルの間で情報が徹底していなかったか、もしくはその間で情報がねじ曲げられていたかがわかります。

さすがに現場監督である吉田所長は3月12日の明け方には、こうした自体を見て、海水を注入にして冷却せざるを得ないと判断し、東電本社に問いかけたようですが、結果としてすぐには海水による冷却は行われず、水素爆発が起きてしまいました。

自分としては原子力発電の技術開発は続けていくべき、いやいかざるをえないと考えています。すなわち、既存のウランやプルトニウムによる発電と異なる、トリウムによる原子力発電や、核融合反応といった技術、既存の原子力発電所をもっと安全にかつ安心して稼働できるような技術的研究、さらには使用済み核燃料をどのように処理していくべきかの研究は、今後も続けていかざるを得ないと思います。日本のみならず、世界各地に何百という原子炉が存在する中で、日本の持つ技術力や研究開発能力はかなりの貢献ができるはずですし、日本が本来持っている安全管理・監視の体制や保守能力、品質改善能力ももっと発揮できるはずです。

しかしながら、上記のような「原子力村」と呼ばれる狭い閉じた世界で、都合のいい事実だけを発表し、見せたくない部分は隠そうとする体質を作ってしまった体制はすぐにでも解体してゼロベースで原子力に対する組織や運営を作り直すべきだとも考えます。すなわち、東電は倒産させ、原子力安全委員会は解散、さらには原子力政策を進めてきた自民党および民主党関係者や通産省や経済産業省の関係者も処分されるべきでしょう。またこうした政権、特に自民党に50年以上に渡って政権を渡し、思考放棄に陥り政官財の癒着を進め、原子力村を作り上げる体質を創り出してしまった国民も反省しなくてはならないと思います。そういった事故につながった背景となるところまでを根本的に解決していかないと、今後同様な事故が起きてしまうことは今のままでは十分にあり得ます。

国民が「原発は要らない」とか「原発反対」と叫ぶのはいいのですが、単純にそれでいいのだろうかと思ってしまいます。たとえ原発反対という意見が通って、今ある原発全てに稼働停止をせざるを得なくなったとしても、使用済み核燃料を冷やし続け、さらに冷やした汚染物質をどこかに半永久的に閉じ込めておくということをしなくてはなりません。また、ただでさえ円高や規制や硬直した雇用制度などで厳しかった企業環境が、原発停止により電力需要が安定しないとなるとますます悪くなり、製造業を中心とする産業が国外退去し、産業が空洞化する条件がますます整ってしまいます。そういったことを考えもしないままに、反射的に原発反対というのは身勝手とも思えてきます。

また、原発について賛成か反対かという二項対立的な見方を強いる報道の仕方も由々しき状況だと思います。上記のような事情を考えれば、単純な原発使用に関する賛成および反対の議論ができるとも思えないからです。

こういう時期だからこそ、現実的な回答として、政治家なり世の中のリーダーシップをとる人なりが、長期的視野と短期的視野を提示するべきだと思います。すなわち、

今回の震災を受けて、地震が多発する我が国において原子力発電は危険性がかなり高いことを目の当たりにした。そこで長期的には日本における原子力発電を縮小していく方針とする。短期的には現在ある原子力発電所を最大限安全に稼働できる体制を整え、長期的な使用済み核燃料処理が行えるよう配慮を整えるとともに、将来原子力発電に取って代わる発電能力に関する研究をただちに増進させることで原発に頼らずに安定した電力供給ができるよう取り組む。今回の事故につながった原因を徹底究明し、不備や不正を招いた関係者の処分を徹底する。

といったようなビジョンを打ち立ててほしいものですし、またそういった考えを持った人に政治を委ねたいものです。

ニューヨークで生まれ育った人々は、出身地区よりもむしろ祖先の出身国や地域によってなまり方が違っているということを、ウォール・ストリート・ジャーナル日本語版が伝えています。

ニューヨーカーの英語、祖先の出身国の訛りを色濃く残す

http://jp.wsj.com/Life-Style/node_289858

このページにあるビデオを見ると、同じニューヨーク出身の人々でも、やはり話し方が異なっています。英語で母国語のことを、”Mother tongue” と言いますが、やはり親や家族のしゃべり方に強く影響を受けるということなのでしょう。今書いていてふと気づいたのですが、日本語でも英語でも自分の第一言語を表す言葉にお母さんに関する表現が出てくるのは面白いです。つまりそのくらい話す言葉が母親に影響されるということを物語っているのかもしれません。

この記事では東京でも各国の外国人がそれぞれの訛りで日本語を話すようになってきていると結んでいますが、そもそも東京で話される言葉は江戸時代には参勤交代のためにもっと地方色が色濃く出ていて、ごっちゃまぜになっていたわけで、そういう意味では東京つまり当時の江戸はニューヨークよりも進んでいたと言えるのかもしれません。

スタンフォード大学で統計学の PhD をとった人が、ロットで4回当たりを出したというニュースが流れています。

Joan R. Ginther who won lottery 4 times is a Stanford University statistics PhD | Mail Online
http://www.dailymail.co.uk/news/article-2023514/Joan-R-Ginther-won-lottery-4-times-Stanford-University-statistics-PhD.html

単純に考えれば、一回当てるのに septillion、すなわち10の24乗分の1であり、このように4回も当てるとなると、quadrillion、つまり10の15乗年に一回の出来事になるそうです。

地元テキサス州ビショップの街では、この人の背後には神が控えていると噂しているようです。

まあおそらく彼女は何らかの勝利パターンを認識しているのでしょう。さもなければ、わざわざ居住地のラスベガスから、狙ったかのようにテキサスの田舎町に繰り出すということもないでしょう。

もっとも、どこかの教授が述べているように、ラスベガスでこういうことが起きると、まずは逮捕してみて、その後に質問するという方針だそうで、そうした尋問をしない方針であると言うテキサスの田舎町を選んでいるということも考えられます。

いずれにせよ、彼女にとっては美味しい話に間違いなく、たとえ勝利パターンとなる背後の理屈がわかっていても、決して明らかにすることはないと思われます。

日本政府が震災直後に、原発からの放射性物質の飛散の様子に関するシミュレーション結果を出さなかったために、避難先で被爆してしまった人々のことをニューヨーク・タイムズが報じています。

Japan Held Nuclear Data, Leaving Evacuees in Peril
http://www.nytimes.com/2011/08/09/world/asia/09japan.html?_r=1

政府から何の情報もない中、浪江町の職員は何千人もの人々を、季節柄北風が吹くことから、南にある福島第一原発からの放射性物質は南に流されていくだろうと判断し、北部に非難させたそうです。ところがその避難している数日間に風がちょうどその避難先を通り抜けていき、水素爆発を落とした時期の放射性物質の流れをもろに受けてしまったことになります。

震災直後に原発の事故が判明してから、シミュレーションシステムである SPEEDI のシミュレーション結果をなぜ流さないのかと言った声が Twitter を中心に上がっていました。残念ながらこういうまさにその真価を発揮すべきときに、政府当局がシミュレーション結果を発表しなかったために、被害を受けなくても良いはずだった人々が被爆する結果となってしまいました。

このブログでは、明治時代以来の中央集権体制は一刻も早く崩すべきであり、地方や民間にどんどん権限を委ねるべきだと一貫して主張してきています。こういったシミュレーション結果もどんどん流して、日本国内のみならず世界各国からの知恵を借りるべきだったと思いますが、実際に日本政府がやっていることは、情報の隠蔽によって不信感を募らせるばかりで、為政者たちの頭の中はインターネットの時代から何十年も遅れていると言わざるを得ないと思います。

下記のウォール・ストリート／ジャーナル日本語版のページで、アルコールの人体への影響と要因が述べられています。

男性や若者、肥満の人は酔いにくい？─アルコールの人体への影響と要因
http://jp.wsj.com/Life-Style/node_284582

米国立アルコール乱用・中毒研究所 (NIAAA) のサミル・ザカリ博士によると、人間の肝臓は1時間に一杯のアルコールしか処理できないのだそうです。

この「一杯」が、どのくらいのアルコールの量なのかが不明ですが、とにかく我々の肝臓は思ったほど処理能力 (スループット) は高くないようです。

したがって、すぐに酔わないようにするには、アルコールが肝臓にいくのをできるだけ遅くするようにすればよいということです。例えば食べ物を食べながら飲むと、消化のためにいったん胃の底部にある弁が閉じて、小腸へアルコールがいきづらくなるので、その分小腸から体内への吸収が遅れ、肝臓でのアルコールの処理に余裕を持たせることができるというわけです。

このことは知っておくと今後何かと都合がいいかもしれません。

昨日の朝、電車に乗っていたら川崎駅で止まってしまいました。前を走っていた電車が蒲田駅で停車し、車両点検を行っているということでした。

時が経つに連れて車内アナウンスで詳細が明らかになっていき、猫の鳴き声がするという情報が入りました。

そんなことがあるのかとおもっていたら、停車してから30分くらい経って、子猫を救出できたので出発できますということになりました。

本当かと思っていたら、その後の報道でどうもそれが本当だったということを知りました。

列車床下から救出の子猫、引き取りの申し出も
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20110802-OYT1T00348.htm?from=navlp

まあ何はともあれ無事でよかったです。

イギリス当局がロレアルに対して二点の広告を取りやめるように命じたようです。

British Authority Bans Two Ads by L’Oréal
http://mediadecoder.blogs.nytimes.com/2011/07/27/british-authority-bans-two-ads-by-loreal/

なんでもデジタル技術を施すことによって、誤解を招くような広告を禁じようとする動きがイギリスで起きており、イギリスの広告監視協会のようなグループが化粧品を塗るだけでこのようにしわがすっきりととれると思わせるのはよくないと、物言いをつけたようです。

確かにジュリア・ロバーツの顔は、最近ではしわが目立つようになってきていますが、別にデジタル加工しなくても、化粧や光のあて方を工夫すれば、このようなしわが見えない写真は撮れるのではないかと思います。なんだか大げさな動きで何か裏にあるのかなとも思ってしまいます。一方で、消費者保護の考えにのっとって、誤解を招く広告をこのように規制していくのは良い動きだと思います。

この広告ですが、2月にフランスに出張した時に結構印象が強かったので、写真に収めていました。