修理したはずの問題が、じつは解決されておらず、未だにアクセルの問題が発生しているとのこと。
Acceleration Incidents Cited on Repaired Toyotas
http://www.nytimes.com/2010/03/04/business/04toyota.html?emc=eta1
修理したはずの問題が、じつは解決されておらず、未だにアクセルの問題が発生しているとのこと。
Acceleration Incidents Cited on Repaired Toyotas
http://www.nytimes.com/2010/03/04/business/04toyota.html?emc=eta1
「リュウグウノツカイ」なんていう魚がいるのですね。知らなかったです。
「竜宮からの使者」たびたび漂着 日本海側 深まる謎
http://www.asahi.com/science/update/0216/OSK201002160034_01.html
アメリカの大きな道路を我が物顔で走るハマーという大きな車が、日本ではエコカーと認定されているのだそうです。
In Japan, the Hummer Is Now Officially Green
http://www.nytimes.com/2010/02/13/business/global/13hummer.html
もともとは、日本のエコカー減税が日本車に有利でアメリカ車を閉め出していると言う指摘をアメリカの田舎の議員が言い出して、それがアメリカ議会で問題となり、クリントン国務長官が「アメリカ車も日本のエコカー基準で認定されるようにしてほしい」という要望を岡田外務大臣に話し、日本政府がアメリカ車もエコカー減税に加えるという流れになって、このような事態になっているようです。
実に嘆かわしい事だと思います。
アメリカ国内のエコカー減税と市場競争の結果、消費者はエコカーとして日本や韓国の車を選ぶという結果が出ているにも関わらず、デトロイトの自動車メーカーが議員に泣きつき、それが政治の場で議論され、ゆくゆくは日本政府が全く分けのわからない判断基準で、アメリカ人でも燃費が悪いと言って乗らない車をエコカーとして認定してしまうことになりました。
ブッシュパパ大統領が90年代に日本を訪れたときに、デトロイトの三大メーカーは日本の狭い公道を走る小さくて燃費のよい車から、真摯に車づくりの行方を学んでいれば、その後 SUV やトラックに売り上げの源泉をたよりっきりにせずに、燃費のよい車づくりを着々と進められたはずで、その結果自分たちの車の市場での競争力が、高められたはずです。そのような努力をせず、90年代に政府に泣きついた自動車メーカーが、今回またも政府に泣きつき、自分たちの車を売れるようにお願いするというのは、ますます自分たちの車の競争力をなくしている気がします。根本原因は彼らがつくる車が、いつまでたっても燃費が悪く、故障しやすいということで、アメリカ人でさえも乗らなくなっていることにあるのですから。
一方、日本政府も非常に情けない限りです。断固としてこのような圧力に屈せず、自分たちがつくったエコカーの基準に固執していればよかったのですが、そのポリシーを曲げたために、変なダブルスタンダードができてしまいました。
今後このハマー、売れるのでしょうか。
あれだけ騒がれていた豚インフルエンザは一体なんだったのでしょうか。今回のフランス出張から帰ってくるとき、成田空港での健康チェックポイントは何もなく、普段通りの素通りができました。5月に入ったときは、えらいこんでいて、抜け出るのに20分くらいかかっていた気がします。
一時期に比べて町でマスクをする人も少なくなりました。それにしても、夏の方が冬よりも多くマスクをする人を見かけたというのはよく考えるとかなり変なことです。
やはり、あの騒ぎはマスコミがよってたかって盛り上がっただけで、実際にはそれほど大変なことではなかったと言うことだったといえるでしょうか。夏にいったん「流行」が収まったときは、冬に入って寒くなるとまたウイルスが活発になるかもしれないと言っているメディアもありましたが、今ではそんな騒ぎをする報道をすっかり見かけなくなりました。
マスコミの報道に対して、最近特に気をつけたいと思うのが、各社が一斉に何かを熱狂的に報じると、その裏に何かあるかもしれないということです。例えば、今回の朝青龍関の引退に関しては、こんな興味深い指摘をする人もいます。
「朝青龍引退劇」は、元警察・検察官僚(元警視総監・吉野準監事、元東京高検検事長・村山弘義理事)とマスコミ(日経社長・鶴田卓彦横審理事長)が仕組んだ「小沢不起訴」隠しの猿芝居だろ? かくして「検察犯罪」は隠蔽された?
http://d.hatena.ne.jp/dokuhebiniki/20100205
インフルエンザについても、注意深くインターネットを追っかけていれば、下記のような情報にたどりつけますが、残念ながらこうした指摘はマスメディアからはなかなか報道されていないようですね。
インフルエンザ騒動の誇張疑惑
http://tanakanews.com/090112flu.htm
田中宇さんのメールマガジンはもう10年以上も読み続けていますが、彼の情報収集力、分析力、および記述力には本当に驚かされます。
ニューヨーク・タイムズに新宿のカプセルホテルで暮らす人の話が掲載されています。
カプセルホテルってベッドサイズが6フィート5インチ×5フィートしかないのですね。私の身長よりも4インチ、すなわち10cm程しか余裕がないので、ちょっとつま先をのばしたら頭から足の先までつっかえてしまいそうです。
東京都内だったら、それこそ四畳半の風呂なしトイレ共用で、2、3万円の物件がありますし、キッチンとバスルームがついて、敷金礼金なしで、4万円の家賃と言う物件もあるようです。カプセルホテルのベッドの狭さを考えると、こうした物件にすんだ方がよっぽどいいと思うのですが、まあ人それぞれと言うことでしょうか。
For Some in Japan, Home Is a Tiny Plastic Bunk
Capsule hotels, built for salarymen who missed the train home, are
becoming a last resort for the unemployed.
ニューヨーク・タイムズで面白い記事がありました。楽しみは後に取っておくよりも、さっさと楽しんでしまったほうがよいというものです。航空会社のマイレージや、クーポン券は、ベストのものでなくてもいいから、さっさと使える機会があったら使ってしまったほうがよくて、後で使えなくなってしまった時のショックのほうが、よりダメージが大きくなるという判断からです。
なるほどと思いました。
FINDINGS: Carpe Diem? Maybe Tomorrow
Recovering procrastinators of pleasure should try a simple New Year
http://www.nytimes.com/2009/12/29/science/29tier.html?_r=1&scp=1&sq=procrastinator&st=cse
ニューヨーク・タイムズに、ロシアの時間帯に関する記事が出ています。
In Russia, New Times Are Reason for Debate
http://www.nytimes.com/2009/12/07/world/europe/07zones.html?scp=4&sq=russia&st=cse
メドベージェフ大統領は、現在11あるロシアの時間帯を減らして、各地域がより政治・経済の中心であるモスクワ時間に近い時間で、活動ができるようにして、経済活性化を狙っているのだそうです。もともと、現在の11の区切りは、もともとソビエト連邦が国の広大さや偉大さを堅持するために恣意的につくられたということもあり、無理矢理な設定がなされている感もありました。たとえば、ウラジオストックが午後12時のとき、より東にある東京が午前10時であり、現在の時計の設定が、体内時計とあっていないという現状があり、これを改善したいという狙いもあるようです。
中国などは、実は結構広いにも関わらず、一つの時間だけしかもっていないため、東端と西端とでは本来なら結構な時差があるはずのところが、一緒の時間に活動できると言う点において、経済的にもよいという見方もあるようです。ただ、実際の活動時間と太陽の出方があわなくなり、北京からは慣れた地域では、身体のリズムと時計が合わないと言うことも起きそうです。
事実、シベリアに住む人々は、こうした体内時計と今回検討されている時間帯による時間とのずれをかなり気にしているようで、まあ当然の心配と言えるでしょう。
もっとも、現在の時間の区切り方を見ると、無理矢理11に細かく区切っているのは明らかで、もっと大雑把に4つくらいにしても十分対応できるのではと思います。今後の行方に注目したいところです。
ニューヨーク・タイムズで紹介されている記者クラブに関する記事が興味深い。
New Leaders in Japan Seek to End Cozy Ties to Press Clubs
http://www.nytimes.com/2009/11/21/world/asia/21japan.html?_r=1&scp=1&sq=kamei&st=cse
記事では、記者クラブこそが、政官財およびマスメディアを癒着させる原因になってきたと指摘し、現政権はこの癒着を打破させるべく、記者クラブをやめたいとは思っているものの、それができず、亀井金融相などは既存の記者クラブと、それに漏れているメディアの人々と、二回に分けて会見しなければならないと言う例を挙げている。
記者クラブの一人である毎日新聞の記者のコメントも面白い。記者クラブがないと、いきなり自爆テロを起こすやつが出る可能性があると言っている。しかし、記者クラブがあっても、厳密なボディーチェックをしないかぎり、そうしたことは起きうる。どうも既得権益を手放したくないがためのいいわけにしか見えない。
民主党政権になって、いろいろと非難めいたものがでてきてはいるものの、こうした既得権益をもった勢力への見直しが出てくるのは大いに歓迎である。もっとも、記者クラブの場合には、それを報道すべき国内のマスメディアがなかなか現れないのが歯がゆい点ではあるのだが。
不況の影響がここまできているかと思わせる記事がニューヨーク・タイムズにある。アメリカにいるメキシコ人が、本国のメキシコから仕送りをうけていると言うことである。
Money Trickles North as Mexicans Help Relatives
http://www.nytimes.com/2009/11/16/world/americas/16mexico.html?scp=6&sq=mexico&st=cse
つい最近までは、経済が潤っているアメリカにメキシコ人が働きにいき、母国にいる親戚に仕送りをするというのがごく一般的な光景だった。自分の住んでいたカリフォルニアには、そうして働きにきているたくさんのメキシコ人がいたし、昨年夏にコズメルに行ったときは、カリフォルニアに出稼ぎに行っていると言うメキシコの現地の人に出会った。
ところが、今やお金の流れが逆転し、メキシコにいる人が、アメリカにいるメキシコ人の親類にお金や物資を送っていると言う。すなわち、アメリカの雇用状況が余りにも悪く、職にありつけない人々が生きていくために、メキシコからの仕送りが必要になっている事態が起きていると言う。
アメリカの状況がすっかり変わってしまった昨今であるが、こうした南北間のお金の流れの変化は、ある意味で象徴的ではないだろうか。